Indeedのアカウント認証｜使える書類と通らないときの確かめ方

Indeedで求人を出そうとしたら、管理画面の上に赤い帯が出て、アカウントの認証を求められた。書類を出すように言われたけれど、どれを出せばよいのか分からない。Indeedを初めて使う店舗が、最初につまずきやすいところです。

結論から言うと、Indeedのアカウント認証は、求人を出す人がその会社と本当に関係があるかを確かめる手続きです。方法は会社用メールアドレス・電話・事業関連書類の3つで、認証が済まないうちは、求人を作っても公開されません。書類で認証するなら、開業届や営業許可証、店舗宛ての公共料金の請求書などが使えます。一方で、会社の証明として真っ先に思い浮かぶ履歴事項全部証明書(登記簿謄本)は使えません。

この記事では、Indeedのヘルプで確かめた認証の方法と書類の条件を整理し、住所の書き方、開店前の店舗、フリーメール、本部と加盟店という、店舗ならではのつまずきどころを順に見ていきます。投稿した求人が「審査中」のまま動かないときに見る順番は「Indeedの求人が「審査中」のまま進まないときの原因と対処」にまとめています。

※この記事に書いた認証の手順や書類の条件は、2026年11月にIndeedの採用企業向けヘルプで確かめたものです。表示される認証の方法や手順は、地域やアカウントの状況で違うことがあります。自社のアカウントで何を求められているかは、管理画面の案内とIndeedのサポートで確かめてください。

Indeedのアカウント認証は、何を確かめる手続きか

Indeedのヘルプ「アカウント認証」は、この手続きを、企業の求人投稿を安全に保つためのものと説明しています。確かめるのは、ログインしている人と企業とのつながりです。認証されたユーザーだけが企業を代表して求人を出せるようにする仕組みで、一度済めば完了します(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント認証」2026年11月確認)。

認証が済んでいないと、求人は表に出ません。ヘルプには、Indeedのアカウントで投稿した求人が公開されるには、アカウントが認証済みでなければならない、とあります(出典: Indeed ヘルプセンター「Indeed に投稿した求人が見つからない理由」2026年11月確認)。アカウント作成のよくある質問でも、アカウントを作ってすぐには掲載できず、必要な場合の認証と、求人の審査が終わってから掲載される、と案内されています(出典: Indeed ヘルプセンター「よくある質問：Indeed アカウントの作成」2026年11月確認)。

求人を出すまでには、似た名前の手続きがいくつかあります。混ざりやすいので、分けておきます。

Indeedの「掲載の仕組みと流れ」のページでは、登録完了メールでメールアドレスを承認する手順も「アカウントの認証」と呼んでいます(出典: Indeed「掲載の仕組みと流れ」2026年11月確認)。この記事で扱うのは、ヘルプでいう「アカウント認証」、つまり企業とのつながりを確かめるほうです。

すでに会社のアカウントが認証済みなら、新しく担当になった人が認証をやり直す必要はありません。ヘルプでは、その場合は認証の手順に進まず、アカウントの管理者にユーザーとして追加してもらうよう案内されています(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント認証」2026年11月確認)。

認証の3つの方法は、どう選べばよいか

認証は、採用企業アカウントにログインし、画面上部の赤いバナーを押して、3つの方法から1つを選ぶ流れです。ただし、地域やアカウントの状況によって、表示される方法が違う場合があるとされています。3つ全部が出るとは限りません(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント認証」2026年11月確認)。

会社用メールアドレスの方法で使えるのは、会社のWebサイトのドメインと一致するメールアドレスです。ヘルプには、yourname@example.com は example.com と一致する、という例が載っています。自社のサイトを持たず、店の情報がグルメサイトや予約サイト、SNSにしか無い店舗は、合わせるドメインが無いので、この方法には当てはまりません。

電話の方法について、ヘルプには担当者と電話で話すとしか書かれておらず、何を聞かれるかまでは載っていません。電話を選ぶなら、会社名・代表者名・住所と、求人を出す店舗の情報を手元に置いてから始めると、落ち着いて答えられます。

書類で認証するとき、使える書類と使えない書類は

書類で認証する場合、ヘルプが受け付けるとしているのは次の6種類です(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント認証」2026年11月確認)。

使えない書類も決まっています。

• 履歴事項全部証明書や印鑑証明など、公開されている文書
• 手書きの文書
• 編集できる形の文書
• 住所としてバーチャルオフィスが書かれた文書

出すときの注意も、ヘルプにまとめられています。マイナンバーが載っている部分は黒く塗ってから送ります。スクリーンショットは受け付けていません。画像のファイルが小さいと、受け取ってもらえない場合があります。企業名・屋号・住所・代表者名と、税務署など公的機関の印が、はっきり読めるように撮ります。書類から事業の存在を確かめられないときや、条件に合わないときは、別の書類を求められることがあります。

間違えやすいのが登記簿謄本です。会社が存在する証明として一番に思い浮かぶ書類ですが、履歴事項全部証明書は、誰でも取れる公開の文書という扱いで、使えない書類の例に挙がっています。店舗の場合、手元にそろいやすいのは営業許可証と、店舗宛ての公共料金の請求書です。

代表・中野谷のひとこと

最初の登録だけは、意外に書類が必要だったりするんです。なので僕たちも、こうやってくださいと、皆さんにお願いしながらやっています。

店舗が認証でつまずきやすいのは、どんな場面か

店舗の求人で、認証の手が止まりやすいのは次の4つの場面です。

1. 書類・アカウント・求人で、名前や住所の書き方がずれている

店舗を運営する会社では、会社名と店名(屋号)が違う、本社と店舗で住所が違う、ということがよくあります。ヘルプは、書類の画像で企業名・屋号・住所・代表者名が読めることを求めています。アカウントに登録した名前と住所が、出した書類の名前と住所とつながらないと、確かめる側は同じ事業だと判断しにくくなります。

出す前に、次の点を見ておきます。

• 宛名がアカウントと同じか — 店名で登録しているなら、店名と会社名の両方が書かれた書類を選ぶ
• 住所の書き方がそろっているか — 丁目・番地の書き方(「1丁目2番3号」と「1-2-3」など)、ビル名、階数、部屋番号まで同じにしておく
• 本社の住所がバーチャルオフィスではないか — バーチャルオフィスの住所が書かれた書類は使えません。その場合は、店舗の住所で届いている公共料金の請求書や、店舗の営業許可証を選ぶ
• 求人の勤務地が、実際に働く店舗の住所か — Indeedは、求人の勤務地に正確な場所を入れるよう案内しています(出典: Indeed ヘルプセンター「求人情報の要件」2026年11月確認)

2. まだ開いていない店舗で、出せる書類が少ない

新しく会社を作って1店舗目を開くときは、書類がそろいにくい時期があります。最初の税務申告がまだなら申告の書類はありませんし、店舗の公共料金も、使い始めてから最初の請求が来るまでは手元にありません。ヘルプが挙げているのは「最新の」申告書類や請求書なので、開店前は出せるものが限られます。

この時期に候補になるのは、たとえば次の書類です。

• 個人事業として開くなら、開業届出書
• 飲食店のように開店前に営業許可を取る業種なら、営業許可証
• 企業名と捺印のある有効な契約書類。どの契約書が当てはまるかは、Indeedに確かめる

すでに営業中の店舗がある会社なら、話は簡単です。認証は一度で完了する手続きなので、営業中の店舗の書類で先に済ませておけば、新しい店の求人を出すときに慌てずに済みます。

求人のほうにも、開店前ならではの決まりがあります。開店前の店舗の求人では、働き始める日か採用する日を、はっきり書きます。働き始める日まで60日以上ある時期に出した求人は、表示が絞られることがあります(出典: Indeed ヘルプセンター「Indeed に掲載できない求人」2026年11月確認)。

代表・中野谷のひとこと

難しいのが、Indeedは住所が決まっていないと出せないんですよ。最初の立ち上げ、Indeedを立ち上げるときって、結構見られるんです。

物件の契約が済み、店舗の住所が決まってから、アカウントと求人の準備を始める。この順番なら、あとで住所が変わって、書類や求人の勤務地を直す手間がかかりません。オープン日から逆算した採用の段取りは「新店オープニングスタッフ採用の段取り」で整理しています。

3. フリーメールでアカウントを作っている

小さな店舗では、Gmailなどのフリーメールで、Indeedのアカウントを作っていることがあります。この場合、会社のWebサイトと同じドメインのメールアドレスを持っていなければ、会社用メールアドレスの方法は使えないので、電話か書類で認証します。Indeedの「掲載の仕組みと流れ」には、アカウントを作るときに企業ドメインのメールアドレスを使うと、審査がスムーズな場合がある、とも書かれています(出典: Indeed「掲載の仕組みと流れ」2026年11月確認)。

フリーメールでもう1つ気をつけたいのが、誰のアドレスかです。店長が個人で使っているアドレスでアカウントを作ると、その店長が異動や退職をしたときに、ログインも連絡の受け取りもできなくなるおそれがあります。

• アカウントの持ち主のアドレスは、会社として受け取れるものにする — 持ち主のメールアドレスは、採用企業アカウントの設定の「プロフィール」から変えられます(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント所有者の変更」2026年11月確認)。アカウントを作るときに間違ったアドレスを登録してしまった場合は、お問い合わせフォームで問い合わせるよう案内されています(出典: Indeed ヘルプセンター「誤ったメールアドレスを登録してしまった場合」2026年11月確認)
• 担当者はユーザーとして足す — Indeedは、1つのメールアドレスとパスワードをみんなで使い回すより、担当者ごとにユーザーとして追加することを勧めています(出典: Indeed ヘルプセンター「ユーザーの追加とアクセスレベルの設定」2026年11月確認)

私たちがお客さまのIndeedを整えるときも、ログインに使うメールアドレスは、応募の対応をする人がいつでも連絡を見られるものにしてもらっています。Indeedからの連絡は、登録したメールアドレスに届くからです。

4. 本部と加盟店で、アカウントが分かれている

フランチャイズでは、本部がまとめて求人を出すのか、加盟店がそれぞれ出すのかで、アカウントの持ち方が変わります。アカウント認証は、ログインしている人と企業とのつながりを確かめる手続きです。だから最初に、どの会社のアカウントとして認証するのかを決め、その会社の名前と住所が書かれた書類やメールで進めます。

本部と加盟店で決めておきたいのは、次の4つです。

• 誰のアカウントで出すか — 加盟店が自社のアカウントで出すなら、加盟店の会社(個人事業ならその事業)として認証します
• 求人に載せる会社名を誰にするか — Indeedは、採用代行の会社が企業に代わって求人を出す場合でも、企業情報と会社名は実際の雇用主にするよう求めています(出典: Indeed ヘルプセンター「採用企業以外の求人掲載事業者およびアグリゲーター」2026年11月確認)。本部が加盟店の求人を出す形がこれに当たるかは、Indeedに確かめてください
• 担当者の入れ方 — 認証済みのアカウントに、店長や本部の担当者をユーザーとして追加します。ユーザーごとに、求人の投稿・編集や応募者の管理など、使える範囲を選べます(出典: Indeed ヘルプセンター「ユーザーの追加とアクセスレベルの設定」2026年11月確認)。1つのメールアドレスを持ち主として登録できるのは1つのアカウントだけですが、ユーザーとしてなら複数のアカウントに入れます(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント所有者の変更」2026年11月確認)
• アカウントを増やしすぎない — アカウントは後から1つにまとめられません(出典: Indeed ヘルプセンター「よくある質問：Indeed アカウントの作成」2026年11月確認)。また、勤務地やブランド、フランチャイズごとに分けたアカウントでも、同じ親会社に関連付けられていれば、無料で出せる求人の件数は合わせて数えられます(出典: Indeed ヘルプセンター「求人の無料掲載に関するポリシー」2026年11月確認)

無料の件数の数え方は「Indeedの無料掲載は月3件まで｜上限の数え方と店舗の対処」で詳しく扱っています。

認証が通らない・進まないときは、何を確かめるか

書類を出したのに先へ進まないときは、次の順に見ていきます。

• [ ] 管理画面の上部に、認証を求める赤いバナーがまだ出ていないか
• [ ] 登録したメールアドレスに、Indeedから追加の書類や情報を求める連絡が来ていないか。迷惑メールのフォルダも見る
• [ ] 出した書類が、使える6種類のどれかに入っているか。登記簿謄本や印鑑証明を出していないか
• [ ] スクリーンショットや、小さすぎる画像で出していないか
• [ ] 企業名・屋号・住所・代表者名・公的機関の印が、画像ではっきり読めるか
• [ ] マイナンバーの部分を黒く塗ってあるか
• [ ] 書類の名前と住所が、アカウントに登録した会社名・住所とつながっているか
• [ ] 会社のアカウントがすでに認証済みなのに、担当者が別に認証しようとしていないか

書類の出し方について、ヘルプのよくある質問では、認証に必要な書類は、アカウントの再開を依頼するメールに添付するか、ログインして異議申し立てのページのフォームから添付して出す、と案内されています(出典: Indeed ヘルプセンター「アカウント認証」2026年11月確認)。画面やメールに出ている案内がある場合は、それに従います。

それでも動かないときは、ヘルプセンターの「サポートに問い合わせる」からIndeedに聞きます。認証が通らない理由を判断するのはIndeedです。思いつく書類を次々に出すより、何が足りないのかを聞いてから出すほうが、行き来が少なく済みます。問い合わせるときは、アカウントに登録したメールアドレス、会社名と店名、出した書類の種類を伝えられるようにしておきます。

通らないからといって、別のアカウントを作って同じ求人を出し直す前に、いまのアカウントで求められていることを確かめてください。アカウントは後から統合できず(出典: Indeed ヘルプセンター「よくある質問：Indeed アカウントの作成」2026年11月確認)、同じ求人を何度も投稿すると、非表示になったり有料掲載が必要になったりする場合があります(出典: Indeed ヘルプセンター「Indeed に投稿した求人が見つからない理由」2026年11月確認)。認証が済んで求人を出したのに表示されない、非掲載になった、というときの見分け方は「Indeedで求人が掲載されない・非掲載になる原因と対処法【2026年版】」にまとめています。無料と有料のどちらで出すかの考え方は「Indeedの無料と有料の違い｜見分け方・無料で載らない理由と使い分け」を参考にしてください。

まとめ

• Indeedのアカウント認証は、求人を出す人と企業のつながりを確かめる一度きりの手続き。済むまで求人は公開されない。方法は会社用メールアドレス・電話・事業関連書類の3つで、表示される方法はアカウントによって違うことがある
• 書類なら、開業届・最新の税務申告書類・有効な営業許可証・事業所宛ての最新の公共料金の請求書など。履歴事項全部証明書や印鑑証明、手書きや編集できる文書、バーチャルオフィスの住所が書かれた文書は使えない
• 店舗では、名前と住所の書き方のずれ、開店前の書類不足、フリーメール、本部と加盟店のアカウントの分け方でつまずきやすい。会社のアカウントが認証済みなら、担当者はユーザーとして追加してもらう

次の一歩は、管理画面に赤いバナーが出ているかを確かめることです。出ていれば、手元の書類から使えるものを1つ選び、アカウントに登録した名前と住所の書き方とそろっているかを見てから出してください。